「がん保険に入っていないけれど、このままで大丈夫？」「もしがんになったら、入っておけばよかったと後悔するのでは」と不安に感じている方もいるかもしれません。

ただし、がん保険に加入していないからといって、必ずしも備えが不足しているとは限りません。公的医療保険や貯蓄、勤務先で利用できる制度、すでに加入している医療保険などで備えられている場合もあります。

一方で、治療に伴う支出や収入の減少など、実際にがんになってから気づく負担も考えられます。本記事では、がん保険に入っていないことで後悔しやすいケースや、治療時に必要となるお金、公的保障、がん保険の必要性を判断するポイントについてわかりやすく解説します。

がん保険に入っていない人は珍しくない

がん保険に入っていないと、「自分だけ備えが足りていないのでは」と不安に感じる方もいるかもしれません。しかし、がんへの備え方は人それぞれで、がん保険への加入状況だけで十分かどうかを判断することはできません。

がん保険・がん特約に加入していない人も多い

生命保険文化センターの「2025年度 生活保障に関する調査」によると、がん保険・がん特約の加入率は39.9％となっています。調査結果から、がん保険やがん特約に加入している人は4割程度であることがわかります。

ただし、この加入率だけを見て、がん保険が必要か不要かを判断することはできません。必要となる保障や備え方は、年齢や家族構成、収入、貯蓄、現在加入している保険の内容などによって異なります。まずは自分がどのような備えを持っているのかを確認したうえで、がん保険の必要性を検討することが大切です。

がん保険に入っていない＝何も備えていないとは限らない

がんに伴う経済的な負担への備えには、がん保険のほかにも、公的医療保険や貯蓄、勤務先で利用できる制度、すでに加入している医療保険などがあります。

そのため、がん保険に加入していないという理由だけで、一概に備えが不足しているとはいえません。がん保険への加入状況だけを見るのではなく、自分が利用できる制度やすでに持っている保障なども含めて考えることで、現在どのような備えがあるのかを把握しやすくなります。

がん保険に入っていないと後悔しやすいケース

がん保険に入っていない場合、実際にがんと診断されたあとで「事前に備えておけばよかった」と感じる場面も考えられます。特に、治療に伴う支出だけでなく、仕事を休むことによる収入への影響や、その後に保険を検討する際の条件なども確認しておきたいポイントです。

治療費以外の出費が想像以上に増えたとき

がん治療では、診察や検査、手術、薬物療法などの医療費だけでなく、治療や療養に伴ってさまざまな支出が生じる場合があります。国立がん研究センターでは、差額ベッド代、通院・入院時の交通費、食費、日用品、医療用ウィッグ、家族の交通費や宿泊費などを例として挙げています。

こうした費用は、治療期間や通院の回数、療養する環境などによって異なります。ひとつひとつの支出は大きくなくても、治療が続くことで負担が積み重なることも考えられます。そのため、治療そのものにかかる医療費だけを想定していると、実際には家計への負担が想像以上に大きくなる可能性があります。

治療によって仕事を休み、収入が減ったとき

がんの治療や療養のために仕事を休んだり、勤務時間を短くしたりすることで、収入に影響が出る場合があります。治療の内容や期間、働き方によっては、これまでと同じように働くことが難しくなることも考えられます。

特に、収入の減少が一定期間続くと、治療にかかる費用だけでなく、家計全体にも影響が及ぶ可能性があります。そのため、がんになった場合に仕事や収入へどの程度の影響が出そうかを想定し、現在の収入や貯蓄とのバランスを確認しておくことがおすすめです。

がんになってから保険に入りたいと思ったとき

生命保険や医療保険では、申し込み時に現在の健康状態や過去の傷病歴などについて告知を求められることがあります。健康状態や治療歴によっては、希望する保険に加入できない場合や、商品によっては保障内容などに一定の条件が付く場合があります。

ただし、過去にがんの治療歴があるからといって、すべての保険に加入できないとは限りません。引受基準や告知項目は保険会社や商品によって異なるため、検討する際はそれぞれの条件を確認する必要があります。

複数の商品を取り扱う保険代理店であれば、現在の状況を踏まえて検討できる商品があるか相談することもできます。ただし、実際に加入できるかどうかは保険会社が告知内容などをもとに判断します。

がんになったとき、実際にどんなお金が必要になる？

がんになったときに必要となるお金は、治療そのものにかかる医療費だけではありません。公的医療保険の対象にならない費用や、療養中も続く日々の生活費など、さまざまな支出が考えられます。

がんの治療にかかる医療費

がんの治療では、診察や検査、入院、手術、放射線治療、薬物療法などが行われる場合があり、それぞれに費用がかかります。これらのうち保険診療に該当するものは公的医療保険の対象となり、1か月の自己負担額が一定の上限を超えた場合には、高額療養費制度によって負担が軽減されることがあります。

自己負担の上限額は年齢や所得などによって異なるため、実際に負担する金額は一律ではありません。また、治療内容や治療期間によっても必要となる医療費は変わります。

公的医療保険ではカバーされない費用

がん治療にかかる費用のすべてが、公的医療保険の対象になるわけではありません。保険診療として扱われる費用がある一方で、治療方法や療養環境などによっては、自己負担となる費用が発生することもあります。

また、高額療養費制度の対象となるのは、原則として公的医療保険が適用される医療費です。そのため、治療にかかるお金を考える際は、医療費の総額だけでなく、どの部分に公的医療保険や高額療養費制度が適用されるのかを確認しておくとよいでしょう。

治療中も必要になる生活費

がんの治療中であっても、家賃や住宅ローン、食費、光熱費、通信費、教育費など、日常生活にかかる支出は続きます。治療が長期にわたる場合には、こうした毎月の支出も含めて家計への影響を考える必要があります。

がんへの備えを考える際は、治療に直接かかる費用だけでなく、療養中の生活を維持するためにどの程度のお金が必要になるのかも確認しておくとよいでしょう。毎月の生活費を整理したうえで、現在の貯蓄や加入している保険などでどの程度対応できるかを確認しておくと、必要な備えを考えやすくなります。

がん保険に入っていなくても利用できる公的保障

がん保険に加入していない場合でも、治療や療養に伴う経済的な負担を軽減するために利用できる公的な制度があります。医療費の自己負担を抑える仕組みのほか、仕事を休んだ際の収入を補う制度が利用できる場合もあります。

高額療養費制度

高額療養費制度は、保険診療にかかる1か月の自己負担額が一定の上限を超えた場合に、その超過分が支給される制度です。自己負担の上限額は、年齢や所得などによって異なります。

2026年8月からは月額の自己負担上限額の見直しに加え、新たに年間の上限額も設けられています。制度の内容は変更される場合があるため、実際に利用する際は、厚生労働省や加入している健康保険の最新情報を確認するとよいでしょう。

傷病手当金などの所得保障

健康保険の被保険者で一定の条件を満たす場合は、病気やケガで仕事を休み、給与を十分に受けられない期間について、傷病手当金が支給されることがあります。

協会けんぽでは、療養のために仕事を休んだ日が連続して3日間あること（待期）が必要で、その後、4日目以降の仕事に就けなかった日について、一定の要件を満たした場合に傷病手当金が支給されます。支給期間は、支給開始日から通算して1年6か月です。

こうした制度は、がん保険に加入しているかどうかにかかわらず、条件を満たせば利用できる場合があります。自分が対象となる制度や利用条件について、加入している健康保険で確認しておくことが大切です。

がん保険に入るべきか判断する3つのポイント

がん保険が必要かどうかは、現在の保障内容や貯蓄、公的制度などによって考え方が変わります。そのため、加入するかどうかを決める前に、まずは自分がすでにどの程度備えられているのかを整理してみるとよいでしょう。

現在加入している保険の保障内容を確認する

まずは、すでに加入している医療保険や生命保険の保障内容を確認してみるとよいでしょう。商品によっては、がんと診断された場合の給付金や、入院・手術・通院に対する保障、先進医療に関する特約などが付いていることがあります。

契約してから時間が経っている場合、現在の保障内容を十分に把握できていないことも考えられます。新たにがん保険を検討する前に、保険証券や契約内容のお知らせなどを確認し、どのような保障があるのかを整理しておくとよいでしょう。すでに備えられている部分や保障が重なっている部分を把握することで、新たに必要な保障を検討しやすくなります。

貯蓄でどこまでカバーできるか確認する

貯蓄でどの程度まで対応できるかを考える際は、預貯金の総額だけでなく、治療に伴う支出が発生した場合でも、日々の生活費や住宅費、教育費などを支払いながら家計を維持できるかという視点で確認してみるとよいでしょう。

また、すべての貯蓄を治療費に充てられるとは限りません。教育費や住宅関連費など、今後予定している支出や、急な出費に備えるための資金を残したうえで、どこまで自己資金で対応できるのかを整理しておくと、必要な備えを考えやすくなります。

公的保障を差し引いて不足する金額を考える

公的医療保険や高額療養費制度、勤務先で利用できる制度などを踏まえて、どの程度の負担が残る可能性があるのかを考えてみるとよいでしょう。がんへの備えは、必要となる可能性のある費用をすべて民間保険でまかなうという考え方だけではありません。

現在加入している保険や貯蓄、公的保障などを組み合わせたうえで、それでも負担が残りそうな部分があれば、がん保険などで補うことも選択肢の一つです。自分だけでは保障内容や不足が見込まれる部分を整理しにくい場合には、複数の商品を取り扱う保険代理店に相談しながら確認する方法もあります。

よくあるご質問

Q. がん保険に入っていなくても大丈夫ですか？

がん保険に加入していないからといって、一概に備えが不足しているとはいえません。公的医療保険や貯蓄、勤務先で利用できる制度、現在加入している医療保険などで一定の備えができている場合もあります。

Q. 医療保険に入っていれば、がん保険は必要ありませんか？

医療保険の保障内容によって異なります。商品によっては、がんの入院や手術、診断時の給付金、先進医療などに関する保障が含まれている場合があります。現在加入している保険の内容を確認し、がんに対する保障がどの程度あるのかを把握したうえで検討することが大切です。

Q. 貯蓄があれば、がん保険に入らなくてもよいですか？

治療に伴う費用や療養中の生活費などを、貯蓄でどの程度まかなえるかによって考え方は変わります。また、教育費や住宅関連費など、ほかの目的で必要となる資金もあるため、預貯金の総額だけで判断せず、家計全体とのバランスを見る必要があります。

Q. がんと診断されてからでも保険に入れますか？

健康状態や治療歴、保険会社・商品ごとの引受基準によって異なります。がんの治療歴がある場合でも検討できる商品がある一方で、加入できない場合や保障内容・保険料などに条件が付くこともあります。実際に加入できるかどうかは、告知内容などをもとに保険会社が判断します。

Q. がん保険は何歳までに入ったほうがよいですか？

一律に「何歳までに加入したほうがよい」と決めることは難しいでしょう。年齢だけでなく、健康状態や家族構成、収入、貯蓄、現在加入している保険などによって必要な保障は異なります。加入時期だけに注目するのではなく、自分の生活状況や備えの内容を踏まえて判断することがポイントです。

まとめ

がん保険に入っていないからといって、必ず後悔するとは限りません。公的医療保険や貯蓄、勤務先で利用できる制度、現在加入している保険などで備えられている場合もあります。一方で、治療に伴う支出や収入の減少などによって、想定以上に家計へ影響が出る可能性もあります。

まずは、現在どのような保障があり、公的制度や貯蓄でどこまで対応できるのかを整理してみることが一つの方法です。

ライフアシストでは、現在加入している保険の確認から、複数の保険会社の商品を比較した相談まで無料で受け付けています。相談したからといって必ず契約する必要はありません。「今の保障で足りているのか知りたい」「がん保険が自分に必要なのかわからない」という方は、保険代理店に相談しながら自分に合った備え方を考えてみてはいかがでしょうか。