「がん保険は本当に必要なのだろうか」「高額療養費制度があるのに加入する意味はあるのだろうか」と疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。がん保険は、すべての人に必要とは限りません。しかし、家族構成や貯蓄状況、働き方によっては、万が一の際の経済的な備えとして役立つ場合があります。本記事では、がん保険が必要と言われる理由や、いらないと言われる理由を解説するとともに、必要な人・不要な人の特徴や選び方のポイントについて分かりやすく紹介します。

がん保険の必要性が注目される理由

がんは身近な病気

がん保険の必要性が注目される背景には、がんが誰にとっても身近な病気であることが挙げられます。国立がん研究センターによると、日本人は生涯のうちに男性で約6割、女性で約5割ががんと診断されると推計されており、「2人に1人ががんになる時代」ともいわれています。

また、医療技術の進歩により、がんは早期発見や適切な治療によって、長く付き合っていく病気と捉えられるケースも増えています。
そのため、治療費だけでなく、治療中の生活費や収入減少への備えの重要性も高まっています。

通院治療の増加

近年のがん治療は、以前に比べて通院の比重が高まっています。
以前は長期間の入院を伴う治療が一般的でしたが、現在では手術後の早期退院や抗がん剤治療、放射線治療を通院で受けるケースも少なくありません。

そのため、医療費だけでなく、通院交通費や働きながら治療を続けるための費用負担が発生することもあります。こうした治療環境の変化が、がん保険の必要性を考えるきっかけの一つとなっています。

加入を検討する人が多い理由

がん保険への加入を検討する人が多い理由として、将来への不安や家計への影響が挙げられます。がんと診断された場合、治療費の負担だけでなく、治療による収入減少が生じる可能性もあります。

公的医療保険制度によって医療費の負担は一定程度軽減されるものの、すべての費用が補償されるわけではありません。そのため、治療費や生活費への備えとして、がん保険への加入を検討する人も多く見られます。

がん保険が必要と言われる3つの理由

高額な治療費への備え

がん保険が必要と言われる理由の一つが、治療費への備えです。公的医療保険制度を利用することで医療費の自己負担は軽減されますが、自己負担額が発生することに変わりはありません。

また、日本には高額療養費制度があり、医療機関や薬局で支払う医療費には月ごとの上限が設けられています。
しかし、差額ベッド代や食事代、交通費などは対象外となるため、実際には医療費以外の支出が生じることもあります。

さらに、先進医療の技術料や自由診療など、公的医療保険の対象外となる費用は自己負担となります。こうした費用に備える手段として、がん保険を検討する人も少なくありません。

収入減少への備え

がんと診断された場合、治療費だけでなく収入面への影響も考慮する必要があります。治療のために休職や勤務時間の短縮を余儀なくされるケースもあり、収入が減少する可能性があります。

特に自営業者やフリーランスの場合は、収入を補う公的な制度が会社員に比べて限られるため、働けない期間の収入減少が家計に影響を与える場合があります。

近年は治療を続けながら働く人も増えていますが、体調によってはこれまでと同じ働き方が難しくなることもあります。こうした経済的リスクに備える方法の一つとして、がん保険が活用されています。

公的医療保険ではカバーできない費用にへの備え 

高額療養費制度を利用することで、保険診療における医療費の自己負担額は一定額まで抑えられます。しかし、がん治療では公的医療保険の対象とならない費用が発生することも少なくありません。

例えば、抗がん剤治療による脱毛に備える医療用ウィッグや乳房補整具の購入費用、体調により公共交通機関の利用が難しい場合のタクシー代、専門医療機関への通院に伴う交通費や宿泊費などが挙げられます。地方では高度ながん治療を受けるために遠方の病院へ通院・入院するケースもあり、患者本人だけでなく付き添う家族の交通費や宿泊費が必要になることもあります。

このような費用は高額療養費制度の対象外となるため、想定以上の経済的負担となる可能性があります。がん保険は、こうした治療に伴うさまざまな費用に備える手段の一つとして活用できます。

治療の選択肢を広げる

がん保険には、治療の選択肢を広げる役割も期待されています。診断給付金や治療給付金を受け取ることで、治療費以外の費用にも充てやすくなるためです。

例えば、先進医療を検討する場合や、通院治療に伴う交通費・生活費の負担が増える場合にも活用できる可能性があります。
また、別の医療機関で意見を聞くセカンドオピニオンを利用する際など、治療に関連するさまざまな費用に充てることもできます。

治療方法は人によって異なるため、経済的な不安を軽減しながら、自分に合った治療を選択しやすくすることも、がん保険が必要と言われる理由の一つです。

がん保険はいらないと言われる理由

高額療養費制度が利用できる

がん保険がいらないと言われる理由の一つに、高額療養費制度の存在があります。高額療養費制度とは、医療機関や薬局で支払う保険診療の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される公的制度です。

この制度を利用することで、医療費の自己負担額には上限が設けられるため、高額な治療を受けた場合でも負担を軽減できます。
そのため、「がん保険に加入しなくても公的保障で対応できるのではないか」と考える人もいます。

十分な貯蓄があれば対応できる

治療費だけでなく、収入減少や治療に伴う周辺費用にも対応できる十分な貯蓄がある 場合は、保険ではなく貯蓄で備えるという考え方もあります。がん保険は毎月保険料を支払う必要がありますが、貯蓄であれば使い道を自由に決められる点が特徴です。

また、治療費だけでなく、治療期間中の生活費や収入減少への備えなど、さまざまな支出にも対応できます。
そのため、十分な資産を確保できている人の中には、がん保険の必要性を低く感じる人もいます。

医療保険でカバーできるケースもある

すでに医療保険へ加入している場合は、保障内容によってはがん治療に伴う入院や手術に備えられることがあります。入院給付金や手術給付金に加え、がん特約を付帯できる商品も少なくありません。

そのため、既存の保障内容によっては、がん保険と保障が重複する可能性があります。加入を検討する際は、新たにがん保険へ加入する前に、現在の保障内容を確認することが大切です。

若年層は罹患リスクが比較的低い

がんの発症リスクは年齢とともに高まる傾向があり、一般的には若年層ほど罹患率は低いとされています。そのため、若いうちは加入の優先順位が高くないと考える人もいます。

ただし、がんは年齢に関係なく発症する可能性がある病気です。また、若年層は罹患率こそ比較的低いものの、働き盛りの世代では治療中の収入減少が家計に与える影響も小さくありません。加入年齢が若いほど保険料を抑えやすい商品もあるため、必要性は年齢だけで判断するのではなく、家族構成や貯蓄状況、働き方なども踏まえて検討することが大切です。 

がん保険が必要な人・不要な人の特徴

がん保険が必要な人

がん保険の必要性は人によって異なりますが、万が一の際に家計への影響が大きい人は、加入を検討する価値があると考えられます。

例えば、十分な貯蓄がない場合は、治療費や治療期間中の生活費の負担が家計に影響を与える可能性があります。また、子どもを扶養している子育て世帯では、自身が病気になった際の生活費や教育費への影響も考慮する必要があります。

自営業者やフリーランスの場合は、会社員が利用できる傷病手当金の対象外となるため、治療によって働けなくなった場合の収入減少リスクに備えたいと考える人もいます。

さらに、住宅ローンを返済中の場合は、治療費に加えて住宅ローンの返済も継続することになるため、経済的な備えの必要性を感じるケースがあります。

がん保険が必要かどうか判断に迷う場合は、自身の状況と照らし合わせながら確認することが大切です。以下は、一般的にがん保険の必要性が高い人と低い人の特徴をまとめたものです。

がん保険を検討したい人	がん保険の必要性が低いと考えられる人
貯蓄が十分でない	治療費を賄える資産がある
扶養家族がいる	福利厚生が充実している
自営業・フリーランス	収入減少への備えが十分ある
住宅ローンを返済中	医療保険やがん特約の保障が充実している
収入が途絶えると家計への影響が大きい	公的保障や勤務先の制度を活用しやすい

※上記は一般的な目安であり、がん保険の必要性は家族構成や収入、貯蓄状況などによって異なります。

がん保険が不要な人

一方で、必ずしもすべての人にがん保険が必要とは限りません。

例えば、治療費や生活費を十分に賄える資産を保有している場合は、保険ではなく貯蓄で対応できる可能性があります。また、勤務先の福利厚生が充実しており、長期療養時の補助制度や収入を支援する制度が整っている場合は、経済的な不安を軽減できることもあります。

さらに、すでに加入している医療保険の保障内容が充実している場合は、がん治療に伴う入院や手術に備えられるケースもあります。そのため、新たにがん保険へ加入する前に、現在の保障内容を確認することが大切です。

判断に迷う人が確認すべきポイント

がん保険が必要かどうか判断に迷う場合は、家族構成や収入、貯蓄額、働き方を基準に考えるとよいでしょう。

例えば、扶養家族がいる場合は、自身が働けなくなった際の影響が大きくなる傾向があります。
また、貯蓄額が十分でない場合は、治療費や生活費への備えが必要になる可能性があります。

収入面では、会社員と自営業者では利用できる公的保障に違いがあります。
さらに、在宅勤務が可能な職種と、体力を必要とする職種では、治療と仕事を両立できる可能性にも違いがあります。

がん保険の必要性は年齢だけで決まるものではありません。現在の家計状況やライフステージ、利用できる保障制度を踏まえ、自分に合った備え方を検討することが重要です。

後悔しないがん保険の選び方

診断一時金を重視する

近年のがん保険では、がんと診断された際にまとまった給付金を受け取れる「診断一時金」を主な保障としている商品も多く見られます。給付金の使い道に制限はないため、治療費だけでなく、通院費や生活費などにも活用しやすい点が特徴です。がん保険を選ぶ際は、給付金額や受け取れる条件も確認しておくとよいでしょう。

通院保障や先進医療特約を確認する

近年は通院による治療が増えているため、通院保障の内容を確認しておくことが大切です。また、先進医療の技術料は公的医療保険の対象外となるため、自己負担が発生します。
先進医療特約を付帯することで、こうした費用に備えられる場合があります。

保険料だけで選ばない

がん保険を選ぶ際は、保険料の安さだけで判断しないことが重要です。給付金の支払条件や保障内容、更新型と終身型の違いなどを確認し、自身に必要な保障内容や保障額を検討しましょう。保険料と保障内容のバランスを踏まえて選ぶことが、後悔しないためのポイントです。

よくあるご質問

Q. 高額療養費制度があれば、がん保険は必要ありませんか？

高額療養費制度を利用することで医療費の自己負担額は軽減されます。
しかし、差額ベッド代や交通費、先進医療の技術料などは対象外です。また、治療による収入減少に備える必要がある場合もあります。
そのため、高額療養費制度が利用できる場合でも、がん保険の必要性は家計状況や備えたい内容によって異なります。

Q. 医療保険とがん保険の違いは何ですか？

医療保険は病気やケガによる入院・手術など幅広いリスクに備える保険です。
一方、がん保険はがんに特化した保険であり、診断給付金や通院保障など、がん治療に関連する保障が充実している傾向があります。
どちらが適しているかは、現在の保障内容や備えたいリスクによって異なります。

Q. がん保険は何歳から加入するのがおすすめですか？

がん保険に加入する年齢に決まりはありません。ただし、一般的に年齢が若いほど保険料を抑えやすい傾向があります。
一方で、必要性は年齢だけでなく、家族構成や貯蓄状況、働き方などによっても異なります。結婚や住宅購入、子どもの誕生など、ライフステージが変化するタイミングで検討する人も少なくありません。

Q. がん保険が不要と考えられる人はどのような人ですか？

十分な資産があり、治療費や生活費を貯蓄で賄える人や、福利厚生や既存の保険の保障が充実している人は、がん保険の必要性が低いと考えられる場合があります。ただし、必要性は個人の状況によって異なります。

Q. がん保険を選ぶ際に最も重視したいポイントは何ですか？

近年は、がんと診断された際にまとまった給付金を受け取れる診断一時金が重視される傾向があります。また、通院保障や先進医療特約の有無、給付条件なども確認し、自身に必要な保障内容を選ぶことが大切です。

まとめ

がん保険は、治療費だけでなく、治療中の生活費や収入減少、先進医療などに備える手段の一つです。
一方で、公的医療保険制度や高額療養費制度が利用できるため、必要性は人によって異なります。

大切なのは、年齢だけで判断するのではなく、家族構成や収入、貯蓄状況、現在加入している保険の内容などを踏まえて、自分に合った備え方を検討することです。

がん保険が必要かどうかは、一人ひとりの状況によって異なります。公的医療保険制度や高額療養費制度で備えられる部分もありますが、治療中の収入減少や通院交通費、宿泊費、医療用ウィッグなど、公的制度ではカバーされない費用が発生することもあります。大切なのは、「必要か不要か」で判断するのではなく、自分や家族の状況、貯蓄額、公的保障の内容などを踏まえ、自分では備えにくいリスクをどのように補うかという視点で検討することです。 

がん保険をはじめとした保険選びやライフプランに関するお悩みがあれば、ライフアシストまでお気軽にご相談ください。お客様一人ひとりの状況に合わせたご提案をサポートいたします。