がん保険は必要か?いらないと言われる理由や必要な人の特徴を解説

保険の基礎知識

「がん保険は本当に必要?」「医療保険に入っていれば十分なのでは?」と疑問に感じている方もいるのではないでしょうか。

がん保険は、治療に伴う経済的な負担に備えるための保険ですが、公的医療保険制度や貯蓄で対応できる場合もあり、すべての人に必要とは限りません。

この記事では、がん保険が必要とされる理由やいらないと言われる背景、治療費と公的保障の仕組みを解説します。加入を判断するポイントや選び方も紹介するので、自分に必要な保障を考える際の参考にしてください。

目次

がん保険は本当に必要?加入するべきか判断するポイント

がんになったときの経済的な負担を考えると、保険に加入しておいたほうがよいのか、不安に感じる方もいるでしょう。一方で、毎月の保険料を考えると、本当に必要なのか迷うところです。

がん保険が必要とされる理由

がん保険が必要とされる理由の一つは、治療に伴う経済的な負担に備えられることです。

がんの治療には、手術や薬物療法、放射線治療などがあり、病状によって治療方法や期間が異なります。治療が長期化すると、医療費の自己負担や通院に伴う出費が継続する場合もあります。

また、治療のために仕事を休んだり、勤務時間を短縮したりすることで、収入が減少する可能性も考えられます。特に住宅ローンや教育費などの支出がある家庭では、家計への影響も懸念されるでしょう。

がん保険では、契約内容に応じて、所定の条件を満たした際に診断給付金や治療給付金などを受け取れます。給付金を治療費や生活費に充てることで、家計への負担を軽減することにつながります。

がん保険はいらないと言われる理由

がん保険が不要と言われる背景には、公的医療保険制度の存在があります。

日本では、公的医療保険が適用される診療について、年齢や所得などに応じて医療費の一部を自己負担する仕組みがあります。さらに、高額療養費制度を利用すれば、所得や年齢などに応じた上限額を超える自己負担を抑えられます。

こうした制度があるため、がんの治療費をすべて自己負担するわけではありません。

また、十分な貯蓄がある方や、すでに加入している医療保険などで一定の保障を確保できている方は、それらを活用してがん治療に備えることも選択肢の一つです。ただし、貯蓄の取り崩しに対する考え方や、既存の保障内容によって、がん保険の必要性は異なります。

ただし、公的医療保険ですべての費用をまかなえるわけではありません。がん保険の必要性は、公的保障や貯蓄、現在加入している保険の内容を踏まえて判断することが大切です。

がんになったらいくらかかる?治療費と公的保障の仕組み

がんの治療にはさまざまな費用がかかりますが、公的医療保険制度によって負担を軽減できる部分もあります。

がん治療で発生する主な費用

がん治療では、診察や検査、手術、薬物療法、放射線治療などに費用がかかります。
公的医療保険が適用される診療であれば、医療費の一部を自己負担することで治療を受けられます。

一方、治療に伴う出費は医療費だけではありません。例えば、抗がん剤治療の副作用などによって自動車の運転が難しくなり、通院にタクシーなどを利用することで、交通費の負担が増える場合があります。

また、抗がん剤治療による脱毛に備え、当初は帽子で十分と考えていても、実際に脱毛を経験すると、周囲の視線が気になったり、これまでどおりの生活を送りたいという思いから、医療用ウィッグが必要になることもあります。

このように、がん治療では、治療前には想定していなかった費用が発生することもあり、医療費だけでなく、治療中の生活の質を維持するための支出についても考えておくことが大切です。

このほか、希望して個室などを利用する際の差額ベッド代や、公的医療保険が適用されない治療費が発生するケースもあります。

例えば、自由診療によるがん治療を選択した場合、原則としてその治療費は全額自己負担となり、高額療養費制度も利用できません。また、自由診療と保険診療を組み合わせる場合、原則として保険診療部分も含めて全額自己負担となることがあります。ただし、先進医療や患者申出療養など、一定の条件のもとで保険診療との併用が認められる制度もあります。

そのため、治療の選択肢を考える際には、公的医療保険の適用範囲についても確認しておくことが大切です。

治療にかかる金額は病状や治療方法、生活環境によって異なります。必要な備えを考える際は、医療費だけでなく、それ以外の支出にも目を向けることが大切です。

高額療養費制度で医療費の負担を抑えられる

高額療養費制度とは、医療機関や薬局で支払う保険診療の自己負担額が、1か月の上限額を超えた場合に、超過分の支給を受けられる制度です。

自己負担の上限額は、年齢や所得などによって異なります。

厚生労働省によると、2026年8月からの制度では、70歳未満で年収約370万〜510万円の方が、1か月に医療費総額100万円の保険診療を受けた場合、自己負担は約9万円台に抑えられます。

また、直近12か月で高額療養費の対象となった月が3か月以上ある場合、4か月目以降の上限額が引き下げられる「多数回該当」という仕組みもあります。2026年8月からは新たに「年間上限」が導入されています。なお、2027年8月にも所得区分の見直しが予定されているため、最新の制度内容は厚生労働省などの公的機関で確認しましょう。

ただし、高額療養費制度の対象となるのは、原則として公的医療保険が適用される診療の自己負担額です。差額ベッド代や入院中の食事代などは対象外となるため、別途備えておくことも大切です。

参考:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

公的保障でカバーできない費用や収入減少

公的医療保険制度を利用しても、入院中の食事代や差額ベッド代など、自己負担となる費用があります。

また、がん治療では医療費だけでなく、仕事を休むことによる収入減少にも注意が必要です。

国立がん研究センターが公表した「令和5年度患者体験調査」では、がん診断時に収入のある仕事をしていた方のうち、53.4%が治療のために休職・休業したと回答しています。

会社員などは、一定の条件を満たすことで傷病手当金を受け取れます。法定の支給期間は通算1年6か月ですが、加入する健康保険組合によっては、独自の付加給付により、さらに長期間の所得保障を受けられる場合もあります。ただし、支給額や支給期間、給付条件は制度によって異なるため、加入している健康保険の保障内容を確認することが大切です。

なお、自営業者などは利用できる制度が異なる点にも注意が必要です。

また、がん保険の診断給付金や治療給付金などを生活費に充てることもできますが、長期間にわたる収入減少を十分に補えるとは限りません。

働けなくなることによる収入減少に備えるためには、がん以外の病気やけがも保障対象となる就業不能保険などを、別途検討することも選択肢の一つです。ただし、就業不能保険も商品によって給付条件や支払対象となる期間などが異なるため、保障内容を確認することが大切です。

参考:全国健康保険協会「傷病手当金」
参考:国立がん研究センター「令和5年度患者体験調査結果報告」

がん保険の必要性を判断するためのポイント

がん保険は、すべての人に必要というわけではありません。加入するかどうかは、一人ひとりの状況に応じて考える必要があります。

がん保険への加入を検討したい人

がん保険への加入を検討したいのは、治療費の負担や収入の減少によって、家計に影響が出やすい方です。

例えば、貯蓄が少ない方は、治療に伴う出費が続くことで、生活費の確保が難しくなるおそれがあります。

また、住宅ローンや子どもの教育費など、毎月の支出が大きい家庭では、収入が減った際の負担にも注意が必要です。

自営業やフリーランスの方は、加入している健康保険によっては傷病手当金を受け取れないため、仕事を休んだ際の収入減少にも備えておく必要があります。

がん保険以外の備えも含めて検討する

十分な貯蓄があり、治療費や生活費を自己資金でまかなえる方は、がん保険に加入せず、貯蓄で対応することも選択肢の一つです。

また、加入中の医療保険や勤務先の福利厚生制度などで、がん治療に伴う経済的な負担に備えることもできます。ただし、勤務先の福利厚生制度による保障は、退職などによって利用できなくなる場合もあるため、保障内容だけでなく、保障を受けられる期間や条件も確認しておくことが大切です。

ただし、貯蓄が多ければ必ずしもがん保険が不要というわけではありません。がん治療は長期にわたる場合もあり、治療費の総額をあらかじめ見通すことが難しいケースもあります。

たとえ十分な貯蓄があっても、治療が続くなかで貯蓄が減っていくことに、精神的な不安を感じる方もいるでしょう。また、教育費や老後資金など、将来のために準備してきた資金を取り崩すことへの抵抗感も考えられます。

がん保険は、こうした経済的な負担だけでなく、治療中のお金に関する不安を軽減するための選択肢にもなります。

以下の表を参考に、自身の状況を確認してみましょう。

判断項目がん保険による備えを検討する視点あわせて確認したいこと
貯蓄治療費や生活費への備えが不足している貯蓄で対応できる場合も、資産の取り崩しによる心理的な負担を考慮する
家計収入が減少した場合、生活への影響が大きい収入減少にどの程度対応できるか、家計への影響を確認する
既存の保険がん治療に対する保障が不足している加入中の保険の保障内容や給付条件、保障期間を確認する
働き方仕事を休んだ際に収入を補う制度が少ない傷病手当金や勤務先の福利厚生制度について、利用条件や退職後の取扱いを確認する

※上記は、がん保険への加入を検討する際の主な判断材料を整理したものです。必要な保障は、貯蓄や家計の状況、公的保障、既存の保険の内容に加え、治療に伴う経済的・心理的な負担に対する考え方によっても異なります。

がん保険が必要か迷ったときに確認したい3つのこと

がん保険に加入するべきか迷った場合は、現在の経済状況や利用できる保障を整理することから始めましょう。
特に確認しておきたいのは、貯蓄額、加入中の医療保険、家族構成や働き方の3つです。

治療費や生活費をまかなえる貯蓄があるか

まずは、がんの治療に伴う出費を、貯蓄でどの程度まかなえるか確認しましょう。

貯蓄の総額だけで判断せず、当面の生活費や将来必要になる資金を確保したうえで、治療費に充てられる金額を考えることが重要です。

例えば、貯蓄が300万円あっても、その大部分を子どもの教育費や住宅購入資金として準備している場合、すべてを治療費に使えるとは限りません。

さらに、毎月の生活費と貯蓄額を照らし合わせ、収入が減少した場合にどのくらいの期間、生活を維持できるか確認すると、必要な備えを判断しやすくなります。

加入中の医療保険でがん治療に備えられるか

すでに医療保険に加入している方は、がん保険を追加する前に、現在の保障内容を確認しておきましょう。

医療保険には、がんによる入院や所定の手術を保障対象としている商品もあります。また、がんと診断された際に給付金を受け取れる特約が付いているケースもあるでしょう。

ただし、通院治療が保障の対象外となる商品や、給付金を受け取るための条件が設けられている商品もあるため、契約内容の確認が必要です。

保障内容を確認せずに新たな保険へ加入すると、意図せず保障が重複する場合があります。ただし、保障を重複させることが必ずしも不要とは限りません。必要な保障額や保険料負担とのバランスを考えながら、既存の保障を活用するか、追加の保障を確保するか検討することが大切です。

保険証券などをもとに、現在の保障で不足している部分を把握することが、がん保険の必要性を判断する手がかりになります。

家族構成や働き方によって収入減少の影響が異なるか

がん治療によって収入が減少した場合、家計にどの程度の影響が出るかも確認しておきたいポイントです。

例えば、家計を主に支えている方が長期間働けなくなると、治療費に加えて、日々の生活費や住宅ローンの支払いが負担になることも考えられます。

住宅ローンを利用している方は、団体信用生命保険(団信)の保障内容も確認しておきましょう。団信には、がんと診断されて所定の条件を満たした場合に、住宅ローン残高の全部または一部が保障される商品もあります。

こうした保障があれば、がん治療中の住宅ローン返済に伴う経済的な負担を軽減できる可能性があります。ただし、保障の対象となるがんの種類や支払条件などは商品によって異なるため、契約内容の確認が必要です。また、共働きで収入源が複数ある家庭や、休業中の所得を補う制度が整っている方は、収入減少による負担を抑えられる可能性があります。

会社員の方は、傷病手当金の対象となるかに加え、勤務先独自の所得保障制度についても確認しておくとよいでしょう。

家族の生活を維持するために必要な金額を把握することで、がん保険に求める保障も明確になります。

がん保険に加入する場合に押さえておきたい選び方

がん保険への加入を検討する際は、保障内容だけでなく、保険料や給付金を受け取るための条件にも目を向ける必要があります。
自分に合わない保険を選んでしまうと、必要な保障を受けられなかったり、保険料が家計の負担になったりするおそれもあります。

診断一時金や治療給付金などの保障内容を確認する

がん保険を選ぶ際は、診断給付金や治療給付金など、どのような保障が受けられるかを確認しましょう。

診断給付金は、がんと診断されて所定の条件を満たした際に、まとまった金額を受け取れる保障です。治療開始時の出費や生活費などに充てられます。

治療給付金は、所定の薬物療法や放射線治療などを受けた際に支払われる保障です。治療が長期化した場合の経済的な負担に備えられる一方、対象となる治療の種類や給付条件、支払限度などは商品によって異なります。

また、自由診療による治療についても、保障対象となる場合とならない場合があるため、対象となる治療の範囲を確認しておきましょう。


治療開始時のまとまった出費と、治療が続く間の負担のどちらに備えたいかを考えることで、自分に合った保障を選びやすくなります。

保障期間や保険料が家計に合っているか確認する

がん保険には、一定期間を保障する定期型と、保障が一生涯続く終身型があります。

定期型は保障期間が決まっており、更新時に保険料が変わる商品もあります。
一方、終身型は保障が一生涯続きますが、保険料を一定期間で払い終えるタイプと、一生涯払い続けるタイプなどがあり、支払いの負担が異なります。

そのため、加入時の保険料だけでなく、将来も無理なく払い続けられるかを考えて選ぶことが重要です。

また、保障内容を充実させるほど保険料が高くなる傾向もあるため、生活費や貯蓄とのバランスを考えながら検討しましょう。

給付条件や保障が始まるまでの期間を確認する

がん保険を選ぶ際は、給付金が支払われる条件や、保障が始まる時期にも注意が必要です。

一般的に、がん保険では申込日や保険料の払込日などを起点として90日程度の待機期間が設けられており、この期間が経過した後にがんに関する保障が開始されます。保障が開始される日(責任開始日)の取扱いや、保障開始前にがんと診断された場合の取扱いは商品によって異なるため、契約内容を確認しておくことが大切です。

なお、待機期間が設けられていない商品もあります。

また、がん細胞が上皮内にとどまっている「上皮内新生物」の保障範囲や、診断給付金の支払回数、再発・転移した際の給付条件なども商品によって異なります。

契約前には、契約概要や注意喚起情報、約款などに目を通し、保障の開始時期や給付条件を把握しておきましょう。

よくあるご質問

Q1. がん保険には何歳から加入するのがよいですか?

がん保険に加入する年齢に、明確な正解はありません。
一般的に、若いうちに加入するほど保険料は低い傾向にありますが、支払期間が長くなることもあります。
年齢だけでなく、貯蓄や家計の状況、現在の保障内容を踏まえて判断するとよいでしょう。

Q2. がん保険に入っていない人はどのくらいいますか?

生命保険文化センターの2025年度調査によると、18〜79歳を対象とした調査における、がん保険・がん特約の加入率は39.9%となっています。

ただし、ほかの保険でがんに備えている人もいるため、加入率だけでなく、自分に必要な保障があるかを判断することが大切です。

参考:生命保険文化センター「病気入院や特定の病気に備える生命保険の加入率は? 」

Q3. がん保険は一度加入すれば見直す必要はありませんか?

がん保険も、結婚や出産、子どもの独立など、ライフステージの変化に応じて見直しを検討するとよいでしょう。
ただし、年齢や健康状態によっては、新たな保険への加入が難しくなる場合もあります。現在の保険を解約する前に、新しい契約の条件を十分に確認することが大切です。

Q4. がんになったことがある人でも、がん保険に加入できますか?

がんの治療歴がある方でも、健康状態や保険商品によっては加入できる場合があります。
ただし、加入条件や保障内容は商品ごとに異なり、過去の治療歴などの告知も必要です。
事前に各商品の条件を確認しておきましょう。

Q5. がん保険と医療保険は両方加入したほうがよいですか?

両方に加入する必要があるかは、現在の保障内容によって異なります。
医療保険は病気やけがによる入院・手術などに備えるもので、がん保険はがんに特化した保険です。
保障が重複することもあるため、加入中の保険を確認し、不足している保障があるかを検討するとよいでしょう。

まとめ|がん保険が必要かどうかは貯蓄や保障内容を踏まえて判断しよう

がん保険は、治療費や収入減少による経済的な負担に備えるための選択肢の一つですが、すべての人に必要というわけではありません。

日本には公的医療保険や高額療養費制度があり、治療費の負担を軽減できる仕組みが整っています。一方で、制度の対象外となる費用や、治療中の収入減少などにも備えておく必要があります。

そのため、がん保険への加入を検討する際は、貯蓄額や家族構成、現在加入している保険の保障内容などを確認し、自分に不足している備えがあるかを見極めることが重要です。

ライフアシストでは、一人ひとりのライフスタイルや家計の状況に合わせた無料保険相談を行っています。

「がん保険に加入するべきか迷っている」「今の保障で十分なのかわからない」という方は、ライフアシストの無料保険相談を活用し、ご自身に合った保障について考えてみてはいかがでしょうか。

投稿者プロフィール

吉田 太志
吉田 太志保険のライフアシスト|執行役員・営業企画推進部長
球技は苦手ですが身体を動かすことは大好きで、中学・高校では器械体操部に所属。
30歳代までモーグルスキーの草レースに参加していました。

一昨年は10年ぶりにスキーを再開し、今年もコブ斜面を楽しんでいます。
更にSUPにも目覚め、春から秋は湖で癒やされています。

また毎朝のラジオ体操が日課となっています。
タイマーセットしたラジオで目覚め、朝6:30から身体を動しています。
頭もスッキリと目覚めますのでオススメです!

でも例えどれだけ健康に気をつけていたとしても、いつ誰の身に何が起こるかはわかりません。

事実私もケガを含めて10回もの入院を経験しました。
そのような経験も保険業界に身を置く一つのきっかけです。

保険はもちろん、暮らしとお金にまつわる様々なお悩み、どうぞお気軽にご相談下さい。

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